データクレンジングとは?使えないデータを整える手順とチェック項目

本記事は2026/08/31に更新しております。
データクレンジングとは?使えないデータを整える手順とチェック項目

同じ会社なのに社名の表記がいくつも存在している、住所や電話番号といった必須項目が空欄のまま残っている、同じ取引先が二重に登録されている――こうした不備に心当たりはないでしょうか。Excelや販売管理システム、顧客管理システムを長期間運用していると、この種の不備が少しずつ蓄積していきます。

 

こうしたデータの乱れは、日々の業務では見過ごされやすいものです。しかし売上集計のたびに数字が合わない、誤請求や誤出荷が発生する、システム更新やデータ統合のタイミングで大量の修正作業に追われる、といった問題へと発展しかねません。近年は複数システムのデータを連携・統合して活用する企業が増え、データを集めること以上に、正しい状態に整えてからデータを使用する重要性が高まっています。

 

そこで欠かせないのがデータクレンジングです。

 

本記事では、情シス担当者やバックオフィス部門の管理職に向けて、データクレンジングの意味と目的、現場で起こりやすいデータ品質の問題を解説します。あわせて、表記ゆれ・欠損・重複を整える具体的な手順と、データ統合前に確認すべきチェック項目も、実務の流れに沿って取り上げます。

 

最後まで読むと、自社のどのデータから手をつければよいか、統合前に何を確認すればよいかを、具体的な手順として判断できるようになります。

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まずは結論!使えないデータは「ルールを決めて整え、統合前にチェック」すれば使える

データクレンジングとは、表記ゆれや欠損、重複など、そのままでは業務で使いにくいデータを、一定のルールに沿って修正・整理する作業です。気づいたところから場当たり的に直すのではなく、決まった順序で進めることがポイントです。

 

実務では、次の流れで進めると、品質を保ちながら効率よく整備できます。

 

  1. 対象範囲を決める
  2. 現状を把握する
  3. クレンジングルールを決める
  4. ルールに沿って修正する
  5. 結果を検証する
  6. 再発防止の仕組みを整える

 

併せて、データ統合やシステム移行の前には、次の観点を一通り確認しておくことが欠かせません。

 

  1. 表記ゆれ
  2. 欠損データ
  3. 重複登録
  4. データ形式
  5. 更新日時と鮮度
  6. キー項目の整合性
  7. 検証記録

 

これらを事前に確認しておくことで、名寄せ(表記をそろえたデータの中から、同じ企業や商品を1つにまとめる工程)の精度向上や、統合後のトラブル防止につながります。次章からは、使えないデータの実態や整える手順、統合前のチェックポイントを順に見ていきます。

 

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そのままでは使えないデータとは何か

使えないデータと聞くと、誤入力によるミスだけを思い浮かべるかもしれません。しかし一見問題なさそうなデータでも、集計やシステム連携の場面でつまずく原因になることがあります。代表的な品質問題は、次の5つです。

 

品質問題 内容と影響
表記ゆれ 株式会社と(株)、全角・半角、住所表記の違いなど。同じ会社が別データとして扱われ、集計が分散する
欠損 住所や電話番号、担当者名といった必須項目が空欄のまま残っている状態。配送ミスや連絡漏れにつながる
重複 同一の取引先や商品が、別のID・レコードで複数登録されている状態。二重請求や二重管理の原因になる
形式不統一 日付やコード、電話番号の書式がそろっていない状態。システム間の連携時にエラーが起きやすい
古い情報の残存 移転済みの住所や退職した担当者の連絡先が更新されずに残っている状態。営業活動や分析の精度を下げる

 

これらは入力時には小さな違和感にすぎませんが、複数のデータを横断して活用する場面で一気に表面化します。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は「AIのためのデータ環境整備」で、質の高いデータを正確かつ最新で、抜け漏れやバイアスのない状態と説明しています(出典:独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「AIのためのデータ環境整備」2023年12月20日公表)。データを集める側だけでなく、提供する側が品質を保つ取り組みも欠かせません。

 

自社アンケートでも同じ傾向がうかがえます。情報システム部門の管理職221人を対象にした調査では、データ活用が進まない理由に「データ品質が低い」を挙げた人が44.3%で最多でした(出典:情シス部門の管理職221人対象、2025年10月6日〜7日実施「レガシーシステムが存在する企業は91.9%!~情シス部門の管理職221人に"現場が直面するDX推進の障壁と課題"についてアンケート調査を実施~」)。

 

■全社的なデータ活用を阻害している最も大きな要因は何だと思いますか?

 

システムが部門ごとに分かれ、データがそれぞれの場所で管理されている状態は、こうした乱れの温床になります。組織の壁でデータが分断される問題はサイロ化と呼ばれ、原因と解消のアプローチは「サイロ化とは?組織で起こる原因と弊害・解消するデータ統合アプローチ」で解説しています。

 

現場でこのようなデータが増える背景には、個人のミスだけでなく、部門ごとに異なる入力ルールや、更新担当が曖昧なまま放置されるマスタデータもあります。使えないデータは、業務運用の積み重ねで生まれていきます。

 

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データクレンジングとは何か

データクレンジングとは、データに含まれる誤りや重複・欠損・表記ゆれを検出し、修正・補完・削除・統一することで、業務で使える状態に整える一連のプロセスを指します。単なる誤字脱字の修正ではなく、法人格や住所の表記を統一する、空欄の必須項目を補完する、重複の疑いに修正候補の印をつけるといった作業も含みます。

 

目的は分析精度を高めることだけではありません。マスタデータ(商品や取引先など、複数の業務で共通して使う基本情報)の品質が低いまま運用を続けると、請求ミスや在庫管理の誤り、システム間のデータ連携エラーなど、日常業務に支障が出ます。質の低いデータはシステム移行やデータ統合の際にも障害となるため、前処理としてクレンジングを行うことも重要な役割です。

 

混同されやすい処理に名寄せがありますが、役割は異なります。データクレンジングで表記や形式を統一したうえで、同じ企業や商品をひとつのデータとして統合するのが名寄せです。表記がそろっていない状態で名寄せを行っても、システムは同一の実体だと判定できません。まずクレンジングで整え、そのあとに名寄せでまとめるという順序が、実務の基本になります。

データ統合・業務システムとの関係

IT業界には「Garbage In, Garbage Out」(質の低いデータを入力すれば、質の低い結果しか出てこないという意味)という格言があります。どれほど高機能なデータ連携ツールやERP(会計・購買・在庫など基幹業務を一元管理するシステム)を導入しても、クレンジングされていないデータを流し込めば、システムは本来の効果を発揮できません。

 

デジタル庁は「政府相互運用性フレームワーク(GIF)」(2026年3月更新)で、システム間でデータをやり取りする際の共通データモデルのひな形を公開しています(出典:デジタル庁「政府相互運用性フレームワーク(GIF)」2026年3月更新)。

 

この考え方を業務データに当てはめると、システムをつなぐ前にデータの形をそろえておく姿勢は、行政と企業のどちらにも共通する土台だといえます。

 

分散したデータをシステムを入れ替えずに統合する仕組みでも同様です。具体的な方法は「データ統合とは?システムを入れ替えずに連携する方法と進め方【実践ガイド】」で解説しています。共通データへ統合する前に品質を整えておくことで、統合後の表記ゆれや重複登録を抑えやすくなります。

 

バラバラなデータをクレンジングで表記・形式をそろえ、名寄せで同一実体をまとめれば、重複のない統合データになります。データを整えてから統合する順序を徹底できるかどうかは、業務設計の精度を左右します。

 

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使えないデータを整える手順

データクレンジングは、思いつきで手を加える作業ではありません。判断基準を決めずに進めると、担当者によって修正方法が変わり、かえって新しい表記ゆれや誤った統合を招きかねません。実務では、次の6つの手順で進めるのが基本です。

 

  1. 対象範囲を決める:どのマスタを対象にするか、目的を先に定める
  2. 現状を把握する:データ品質を数値で確認する
  3. ルールを策定する:表記・形式の統一基準を明文化する
  4. 実行する:表記統一・欠損補完・重複候補の抽出を進める
  5. 検証する:結果をBefore・Afterで比較する
  6. 再発防止の仕組みを整える:入力ルールの整備、重複時の警告表示などを行う

 

修正の全てをツールに任せきりにしないことも重要です。表記が似ていても別の会社の場合があるため、重複候補はシステムに提示させ、最終的な統合の可否は担当者が確認して承認する進め方が、誤った統合のリスクを抑えます。

 

【入力ルール例】

項目 ルール(例)
法人格 株式会社に統一する
文字種別 英数字は半角、カナは全角に統一する
日付 YYYY/MM/DD形式に統一する
電話番号 ハイフンありで統一する
住所 郵便番号・都道府県表記を統一する
重複判定 会社名と電話番号・住所など複数キーの組み合わせで判定する

中小企業でも回せる着手の切り方

全てのデータを一度に整えようとすると、着手前の計画だけが膨らみ、なかなか前に進みません。中小企業では、取引先マスタや商品マスタなど、複数の業務で共通して使うマスタから始めるのが現実的です。売上が上位の取引先や、現在も稼働しているデータに対象を絞ることで、限られた工数でも早期に成果を出しやすくなります。長期間動きのない休眠データまで一度に整備しようとすると、工数ばかりが増え、プロジェクトが停滞します。

 

実際に、当社が実施した調査でも、近い課題が挙がっています。この調査は、自社が実施しているPoC(本格導入を決める前に、実際の業務データを使って試す取り組み)で、Slopebase導入前に行ったヒアリングです。対象はある建設業(従業員約100名、情報システム部門なし)で、担当者は「Excelがマクロを使いすぎて重くなっており、脱エクセルを検討し始めた」と話しています。

 

関数やマクロが複雑なExcelファイルほど、作った本人にしか直せなくなりやすく、データを整理し直すきっかけになります。Excelの限界は「エクセルマクロはもう限界?属人化・ブラックボックス化から脱却するクラウド活用術」で詳しく解説しています。

 

自社のマスタデータをどこから整えればよいか迷ったら、Slopebaseで何ができるかを資料請求ページでご確認いただけます。データ統合前の整備方針や、名寄せまでを見据えた進め方を検討する材料としてご活用ください。

 

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データ統合前に確認すべきチェック項目

データクレンジングが完了しても、そのままシステム統合やデータ連携へ処理を進めるのは早計です。確認すべき観点は多岐にわたりますが、統合作業の直前に品質チェックを一通り実施することで、想定外のトラブルを防げます。

 

まず、法人格や全角半角、住所表記といった表記ゆれが統一されているかを確認します。次に確認するのは、必須項目の入力率です。そこで欠損が見つかった場合に、情報を調べて埋めるのか、補完せず統合対象外とするのかなど、対応方針が定まっているかを確認します。

 

重複については、完全一致やキー項目の一致による候補件数を把握したうえで、どちらのデータを正として残すかという統合方針が文書化されているかが重要です。日付や電話番号、コードといった形式や型が移行先システムの要件と合っているかのチェックも欠かせません。

 

加えて、最終更新日や休眠データの扱いなどの鮮度、顧客IDや商品コードなど同一の実体と判断するためのキー項目の定義、そして誰が・いつ・どのルールで整えたかという検証記録も、統合前に確認すべき事項です。

 

重要なのは、全ての項目を完璧に整えることではありません。住所表記の違いは影響が小さい一方、顧客コードの重複はシステム連携全体に影響します。影響度を踏まえて優先順位を付け、OK・要確認・NGで判定しながら進める方法が現実的です。

 

【統合前チェックリスト(例)】

項目 確認内容 判定
表記ゆれ 法人格・全角半角・住所表記が統一されているか OK/要確認/NG
欠損 必須項目の入力率は十分か、補完方針は決まっているか OK/要確認/NG
重複 完全一致・類似データの候補件数と統合方針を確認したか OK/要確認/NG
形式・型 日付・電話番号・コードの形式が統合先の要件に合っているか OK/要確認/NG
鮮度 最終更新日や休眠データの扱いが決まっているか OK/要確認/NG
キー項目 同一実体と判断するキー項目が定義されているか OK/要確認/NG
検証記録 誰が・いつ・どのルールで整えたかの記録が残っているか OK/要確認/NG

チェックで見落としやすいポイント

現場で見落とされやすいポイントも押さえておきましょう。

 

  1. 旧コードとの対応関係 顧客コードなどを新しい体系に置き換える際、過去の売上や請求履歴との対応表を残しておかないと、過去データを正しく参照できなくなります。
  2. 部門ごとに管理されているExcel 基幹システムのデータだけを整えても、部門や拠点で独自に管理している一覧表が残っていると、統合後に古いデータが再び流入します。
  3. 本番前の少量データによる検証 全件移行を急ぐあまりこの工程を省略すると、変換エラーや名寄せミスに気づかないまま本番環境に反映されてしまいます。

 

これらのポイントを確認してから本番のデータ統合に進むことで、移行後の手戻りや業務停止のリスクを抑えられます。

 

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卸売業が取引先データを整えてから統合するときの進め方

ここでは、従業員約120名程度の卸売業を想定し、データクレンジングの進め方を典型的な流れで紹介します。

 

営業部門が管理するExcelの取引先一覧と、販売管理システムの得意先マスタが長年並行運用されているケースは珍しくありません。営業担当者が個別に新規登録していると、株式会社○○商事と(株)○○商事が別データとして存在するなど、同じ取引先が異なる表記で登録されることがあります。住所が未入力のまま登録された取引先があると、配送先の確認のために営業担当者へ都度問い合わせる運用が常態化しがちです。この状態のまま統合を進めると、名寄せツールが想定を上回る重複候補を抽出し、自動判定だけでは正確に統合できない事態が起こります。

 

このようなときは、全てのデータを一度に整えるのではなく、売上が上位の取引先から着手する方針に切り替えるのが現実的です。法人格は株式会社に統一する、電話番号はハイフン付きで管理する、郵便番号と住所の表記をそろえる、必須項目を会社名・住所・電話番号・担当部署と定義するといった登録ルールを決めます。重複判定の基準は、会社名に加えて電話番号や住所を組み合わせることです。完全一致するデータは統合し、判断が難しいものは営業担当者に確認を依頼する運用にすることで、誤って別会社を統合するリスクを抑えられます。

 

クレンジングが完了した後も、そのまま統合には進まず、統合前チェックリストで最終確認を行うことが欠かせません。営業部門のExcelで独自に使っていた取引先コードが、販売管理システム側の採番ルールと一致しないケースがよく見つかります。その場合に必要なのは、両者のコードの対応表を作成したうえで統合し、過去の売上実績を正しい取引先に紐づけることです。新規登録時の重複チェックを必須化し、入力ルールをマニュアル化しておくことで、表記ゆれや二重登録は目に見えて減っていきます。

 

実際に、自社がPoCヒアリングを行っている学習塾運営企業(従業員220名)でも、近い課題が挙がっています。担当者は「各拠点から生徒の情報などExcelが届き、本部で再度Excelに二重入力する手間が面倒」「Excelマクロで対応しているが、年度ごとに変わったりファイルが破損する恐れがあったり…」と話しています。拠点や部門ごとにデータの持ち方が異なる状態は、業種を問わず起こりやすいテーマです。

 

整えたデータを一元的に管理する体制まで視野に入れる場合は、「データ一元管理を始めるべき理由|中小企業経営者が押さえるべきメリットと導入ガイド」も参考になります。

 

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よくある質問

Q.データクレンジングとは何ですか。

A.表記ゆれや欠損、重複、入力ミスなどを修正し、データを業務で活用しやすい状態へ整える作業です。分析精度の向上だけでなく、システム連携やデータ統合を進めるための前処理としても重要な役割を担います。

Q.データクレンジングと名寄せの違いは何ですか。

A.データクレンジングは、データの誤りや表記の違いを修正して品質を高める工程です。一方、名寄せは、クレンジング後のデータをもとに、同じ企業や顧客をひとつのデータへ統合する工程を指します。一般的には、クレンジングを実施してから名寄せを行うという順序で進めます。

Q.データ統合の前に、最低限チェックすべき項目は何ですか。

A.本文で紹介した7つの観点をひととおり確認するのが理想ですが、時間が限られる場合は表記ゆれ、欠損、重複の3点を優先してください。特に重複はシステム連携全体に影響するため注意が必要です。どのルールで確認したかを記録しておくと、後から問題が発生した際の原因調査にも役立ちます。

Q.データクレンジングをせずにシステム統合を進めると、どのような問題が起きますか。

A.名寄せツールが想定より多い重複候補を抽出し、担当者の確認作業が膨らんで統合作業が止まることがあります。統合後に旧コードとの対応関係が失われ、過去の売上や請求履歴を参照できなくなることも一つのリスクです。統合前にチェックリストで確認しておくことで、こうした手戻りを防げます。

 

08

まとめ

データクレンジングは、表記ゆれや欠損、重複など、業務や分析の妨げとなるデータを整理し、活用しやすい状態へ整える重要な工程です。効果を高めるには、現状把握からルール策定、実施、検証、再発防止までを一連のプロセスとして進めることが大切です。データ統合やシステム移行の前には、表記や形式、キー項目などをチェックリストで確認することで、移行後のトラブルや手戻りを防ぎやすくなります。

 

継続的な運用ルールの整備と合わせて取り組むことで、データ品質を維持し、業務効率やデータ活用の効果を高められます。まずは自社のデータ品質の現状を把握するところから、始めてみてはいかがでしょうか。

 

データを整えてから統合したい方に向けた内容です。表記ゆれや重複の整理から、マスタデータの統合までをどこまで支援できるかは、Slopebaseの資料請求ページからご確認いただけます。

この記事を書いた人

赤峯豪
BtoB専門ライター。通信事業会社・大手IT企業で16年間、BPR(業務プロセス改革)や予算管理業務に携わる。在職中に独学で簿記2級を取得。DX・RPAを含むオペレーション改善を幅広く企画・実行。その後、売上高1,300億円規模の経営企画・予算管理業務に従事。ライター転身後は、BtoB向け記事、ホワイトペーパー、LPの執筆・制作を中心に手がけている。
監修
ダ雅人(ITコンサルタント)

ソフトウェアメーカー取締役、IT上場企業の取締役を経て、現在、合同会社アンプラグド代表。これまでに、Webサイト制作、大規模システム開発、ECサイト構築、SEM、CRM等のWebマーケティングなど、IT戦略全般のコンサルティングを30年以上実施。現在は、大手上場企業から中小企業まで、IT全般のコンサルティングを行っているかたわらWebマーケティングに関するeラーニングの講師、コラム執筆なども実施。

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