マスタデータ管理（MDM）とは？表記ゆれと二重管理をなくすデータ整備術

マスタデータ管理、MDMとは、社内で共通して使う基本情報を、一貫した品質で維持し続けるための考え方と仕組みです。取引先や商品、社員、拠点といった情報は多くの業務システムで共通して使われるため、部門ごとに異なる内容で管理されていると、売上集計や在庫管理、請求業務の数字が合わなくなります。

 

MDMで押さえるべきポイントは、次の3点です。

 

1. 会社全体で正しいとするマスタをひとつに定めること
2. 表記ゆれや重複を防ぐ入力ルールを整え、名寄せ（同じ実体を指す複数のデータをひとつにまとめる作業）を行うこと
3. 登録・更新・廃止までを含めて、品質を維持する運用を続けていくこと

 

過去のデータを一度きれいにしても、日々の業務でルールのない入力が続けば、状態はすぐに元へ戻ってしまいます。新規登録から廃止までの運用をすべて設計して運用することで、初めてMDMは効果を発揮します。

マスタが部門ごとに分散すると何が起きるのか、MDMの基本概念、整備の考え方、そして具体的な進め方までを順に解説します。

営業部門は顧客管理システム、購買部門は仕入先台帳、経理部門は請求先マスタというように、同じ取引先の情報が複数の場所で別々に管理されているケースは少なくありません。部門ごとに更新のタイミングや入力方法が違うため、時間が経つにつれて内容は少しずつ食い違っていきます。

 

この状態を放置すると、表記ゆれによって同一の取引先が別会社として二重に集計されたり、商品コードの重複によって売上と在庫の数値が合わなくなったりします。更新漏れで古い住所や担当者情報が残っていると、誤配送や誤請求につながる恐れもあります。

 

また、この運用を続けていると、不整合を確認するための部門間の照合作業が増え、最終的には経営レポートの数値そのものへの信頼性が下がりかねません。当社が実施したアンケート調査では、情報システム部門の管理職221人のうち、データ活用が進まない理由として「データ品質が低い」と回答した人が44.3%、「データが分散・サイロ化している」と回答した人が28.5%にのぼりました（出典:

情シス部門の管理職221人を対象にした当社調査、2025年10月6日〜7日実施 ）。

 

■全社的なデータ活用を阻害している最も大きな要因は何だと思いますか？

 

マスタが部門ごとに分かれている状態は、部門ごとにデータが孤立して他部門と共有されない「サイロ化」と、地続きの問題です。サイロ化の原因と弊害は、サイロ化とは？組織で起こる原因と弊害・解消するデータ統合アプローチで詳しく解説しています。

 

これらは単なる入力ミスではなく、どのデータを正しいとするかが社内で決まっていないことが根本の原因です。組織を横断してデータを活用するには、品質を確保したデータを継続的に管理することが欠かせません。データ品質の確保はDXを支える基盤であり、システムを導入するだけで解決できる課題ではないといえます。

 

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2026年7月に公表した「DX動向2026」でも、データのデジタル化や業務の効率化では成果が出やすい一方、企業価値の創出につながる領域では成果が限られると指摘されています（出典：IPA「DX動向2026」2026年7月）。マスタデータの整備は、この「効率化」の土台にあたる取り組みだといえます。

表記ゆれと二重登録が同時に起きる理由

表記ゆれと重複登録は、別々に発生している問題ではありません。次のような表記の違いは、すべて同じものを指しています。

 

種類	具体例
法人格の表記	株式会社○○／（株）○○／㈱○○
文字種の混在	全角と半角、英字の大文字と小文字
略称と正式名称	Slopebase／スロープ・ベース／SB

 

現場担当者がシステム上で既存の取引先を検索した際、表記ゆれが原因でうまくヒットしないと、探すより新しく登録したほうが早いと判断しがちです。この行動が積み重なることで、表記ゆれが検索のしやすさを悪化させ、検索のしやすさの悪化が重複登録を招き、さらにデータ品質を落出す悪循環が生まれます。この悪循環を断ち切るには、会社として正しいデータの基準を定める必要があります。

マスタデータ管理、MDM（Master Data Management）とは、企業内で繰り返し使う基本情報を統合し、一貫性のある状態で維持する取り組みです。対象となるのは、取引先や顧客、商品、社員、拠点といった情報です。これに対し、受注や請求、売上など日々発生するデータは、トランザクションデータと呼ばれます。マスタデータは、これらすべての土台となる基礎情報にあたります。

 

区分	種類	具体例	特徴
マスタデータ	取引先マスタ	顧客、仕入先	比較的変化が少なく、業務の土台として繰り返し参照される
マスタデータ	商品マスタ	商品名、型番、規格	同上
マスタデータ	社員マスタ	社員番号、所属	同上
マスタデータ	拠点マスタ	支店、営業所、工場	同上
トランザクションデータ	受注・売上・請求など	注文データ、請求データ、売上データ	日々の業務のなかで継続的に発生する

 

MDMでは、複数のシステムに存在するデータを比較し、全社で正しいと認めた唯一の情報源をつくります。これを「ゴールデンレコード」と呼び、そのデータを継続して更新し、維持します。どの項目を管理するか、誰が更新するか、入力ルールをどう定めるかといった運用の設計まで含めて初めて機能するのが、MDMの本質です。

 

大規模なMDM専用システムがなくても始められます。中小企業や中堅企業であっても、まずは取引先や商品など影響の大きい主要マスタから一元管理を始め、品質を維持するルールを整えることから十分に取り組めます。

データ連携・ERPとの関係

MDMは、ERP（Enterprise Resource Planningの略で、受注・仕入・会計など複数部門の業務をひとつのシステムでつないで管理する基幹システムのこと）やデータ連携と混同されることがありますが、それぞれ役割は異なります。

ERPは業務プロセス全体を統合する仕組みであり、データ連携はシステム間で情報を受け渡す仕組みです。MDMは、その受け渡すデータそのものの品質を保つ仕組みといえます。

 

データ連携の考え方は、データ統合とは？システムを入れ替えずに連携する方法と進め方【実践ガイド】で詳しく解説しています。

 

いかに優れたERPを導入しても、流れるマスタデータに表記ゆれや重複が残っていれば、各システムで同じ問題が再現されてしまいます。ERPが担う基本的な役割は、ERPとはで紹介しているとおりです。

 

ノーコード・クラウドデータベース「Slopebase」のようなデータ統合・業務基盤を活用する場合も同様で、顧客や商品などのマスタを共通の土台として整えておくことで、データ連携や集計の精度が高まり、業務全体の効率化につながります。

MDMで重要なのは、表記ゆれや重複を見つけて削除することではありません。新しい表記ゆれや重複が発生しにくい仕組みをつくることです。そのためには、データを整理する前に、正しいマスタとは何かを定義する必要があります。

「正」の定義を決めることから始める

正式名称の書き方のルール、法人番号などの必須項目、コードの採番の仕方、そして取引が終わったデータの廃止の扱いを、あらかじめ明確に定義します。たとえば取引先マスタなら、正式な会社名を登録すること、法人番号を管理すること、略称は別項目で扱うことなどを決めます。商品マスタなら、型番を必須項目とし、規格や単位の表記方法を統一するといった基準が必要です。

 

ここが曖昧なままデータを整理しても、担当者ごとの主観で入力が続き、時間がたつうちに再び表記ゆれや重複が発生してしまいます。

クレンジングと名寄せの違いを理解する

データ整備では、クレンジングと名寄せが混同されがちですが、それぞれ目的が異なります。クレンジングはデータの表記やフォーマットを統一する作業であり、名寄せは同一の実体を持つ複数のデータをひとつに統合する作業です。

 

項目	クレンジング	名寄せ
目的	データの表記を統一する	同一データをひとつに統合する
作業例	（株）を株式会社に統一、全角半角の統一、不要なスペースの削除	株式会社○○と（株）○○を同一企業と判定し統合
対象	文字や書式	データそのもの

 

「株式会社ABC」と「（株）ABC」を、どちらも「株式会社ABC」に統一しても、それだけではデータが2件存在する状態は変わりません。重複を解消するには、それらを同一企業と判断し、ひとつのマスタに統合する名寄せが必要です。

名寄せを行う際は、同一実体かどうかを判断する判定キーを設定します。取引先であれば、法人番号を軸に正式社名や本社住所、電話番号を組み合わせて判定するのが基本です。商品であれば型番やJANコードなど、一意に識別できる情報が重要になります。

 

ここで注意したいのが、すべてを自動で統合しないことです。「株式会社山田商事」と「山田商事株式会社」は同一企業の可能性が高い一方、「山田商事東京」と「山田商事大阪」は別会社として扱う必要がある可能性があります。自動判定だけで統合すると、異なる企業を誤ってひとつにまとめてしまうリスクがあります。

 

そのため実務では、システムが重複候補を抽出し、管理者が内容を確認したうえで承認してから統合する段階的な運用が安全です。統合後は、旧コードと過去の取引履歴が正しくひも付くよう、マッピング情報（統合前後のコードの対応関係を記録した情報）を残しておくことも欠かせません。

「作らない」と「見つける」を両輪で整備する

表記ゆれや重複を防ぐには、登録後の整理だけでは不十分です。重複をつくらせない仕組みと、万が一発生した場合に早期に見つける仕組みの、両方を整えることが重要です。

 

新規登録の際、入力した会社名や法人番号と一致する既存データがあれば自動的に表示する機能を設ければ、担当者が気づかないまま重複登録してしまうケースを減らせます。必須項目や入力形式を統一することで、表記ゆれそのものも発生しにくくなります。一方で、人が入力する以上、重複を完全になくすことは現実的ではありません。

 

四半期や半期ごとに重複候補を確認し、不要なデータを整理する運用もあわせて必要です。MDMは一度整備すれば終わるプロジェクトではなく、データ品質を継続的に維持する活動と捉えることが重要です。

整備対象の優先順位の付け方

理想をいえば、すべてのマスタを一度に整備したいところですが、現実には時間や人員に限りがあります。まずは、業務への影響が大きいマスタから優先的に取り組むことがポイントです。

 

多くの企業では、複数部門で使う取引先マスタや、売上・在庫に直結する商品マスタから着手すると、効果を得やすくなります。すべてのデータを対象にする必要もありません。取引先マスタなら売上が上位の主要取引先、商品マスタなら直近1年以内に動きのある商品など、休眠データを除いた範囲から始めれば、初期の整備工数を抑えながら短期間で効果を得やすくなります。MDMに必要なのは、大がかりなシステム導入ではなく、優先順位を決めて小さく始め、継続的に改善を重ねていく進め方です。

MDMは、一度にすべてのマスタを整理しようとすると工数が膨らみ、現場の負担も大きくなります。まずは重要なマスタから着手し、運用を定着させながら対象を広げていくのが現実的な進め方です。完璧なMDM専用製品がなくても、ルールづくりと一覧化から着実に始められます。

 

① 現状を棚卸しする
どこに、誰が、どのファイルや業務システムでマスタを持っているかを洗い出します。部門ごとに管理されている個別のExcelがないかも、各部門へのヒアリングを通じて確認します。この段階でデータの正しさを判断する必要はなく、まず全体像を可視化することが目的です。

 

② 項目定義と入力ルールを明文化する
正式名称の書き方、コードの採番ルール、業務上必須となる項目、取引が終わった際の廃止ルールをドキュメント化し、社内標準として定めます。ここが曖昧なままでは、担当者ごとに判断が分かれ、再び表記ゆれが発生してしまいます。

 

③ クレンジングと名寄せを実施する
定めたルールに従って表記を統一したうえで、重複候補を洗い出します。誤って統合するのを防ぐため、必ず業務担当者の確認と承認を経てから統合します。

 

④ マスタを一本化する
整理したデータは、全社で使う共通マスタとして管理します。各部門で念のためExcelを残しておく運用は、避けたいところです。Excelが更新され続ければ、再び複数の正データが並び立つ状態に戻ってしまいます。登録と更新は共通マスタでのみ行い、各システムはそのデータを参照する構成が理想です。

 

⑤ 登録・変更・廃止の運用と権限を決める
マスタは日々変化します。新規取引先の追加や住所変更、商品の廃番などに対応できる運用がなければ、品質は維持できません。現場からの申請、管理者による承認、マスタへの登録という役割と権限を分けることで、誤登録や無秩序な更新を防げます。

 

会計審議会が令和5年4月7日に公表した意見書でも、権限や職責を分ける「職務の分掌」が統制活動の柱のひとつとされています（出典：企業会計審議会「財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内部統制の評価及び監査に関する実施基準の改訂について（意見書）」令和5年4月7日）。同資料は財務報告についての内部統制を対象にしたものですが、権限を分けて誤りを防ぐという考え方は、マスタ管理の権限設計にも通じます。

 

⑥ 定期的に品質を確認する
四半期から半期に一度、重複データや休眠マスタ、必須項目の未入力、表記ルール違反の有無を確認します。MDMは一度のプロジェクトではなく、データ品質を改善し続ける取り組みと捉えることが重要です。

整備後に戻さない運用のポイント

マスタ整備で成果を出しても、運用が定着しなければ数か月で元の状態に戻ってしまいます。再発を防ぐには、システム面とルール面の両方からの働きかけが有効です。

 

システム面では、あいまい検索やカナ検索を充実させ、既存データを探しやすい画面（UI、ユーザーが操作する画面や機能のこと）を用意することが第一です。新規登録時に類似データがあれば重複を警告する仕組みや、更新権限をマスタ管理者に限定することも効果があります。

 

ルール面では、廃止したマスタを物理的に削除せず、無効フラグを立てて残すことで、過去の取引履歴とのひも付けを保てます。そして何より、経営層が本気で関与し、部門ごとの独自台帳をつくらせないという全社的な合意を形成することが、運用を成功させる最大の鍵になります。

 

マスタ整備の進め方は分かっても、自社のどの機能で運用できるかが気になる方もいるでしょう。Slopebaseでデータ統合や名寄せの運用がどこまでできるかは、問い合わせページからご確認いただけます。

当社は現在、導入前検証つまり本格的な導入を決める前に、実際の業務データを使って動作を確かめる取り組み（PoC）を進めています。検証を終えた企業、検証中の企業、これから検証に入る企業、試用の申し込みを待っている企業が含まれます。このPoCを進めている企業でもマスタが部門ごとに分かれることによる負担の声が挙がりました。

 

学習塾を運営する従業員約220名の企業のPoCヒアリングでは、部門間のデータ分散による負担が見えてきました。各拠点から生徒の情報がExcelで本部に届き、それを本部担当者が再びExcelへ入力し直す二重入力が発生していたのです。担当者は、「Excelでの二重入力が手間、Excelマクロで対応しているが年度ごとに変わったりファイルが破損する恐れがあったり…」と話しています。マクロ（決まった操作を自動で実行させる仕組み）を使った運用にも、こうした限界があります。

 

ソフトウェア開発を手がける従業員約150名の金融系システムを扱う企業のPoCヒアリングでも、似た課題が見えました。見積・受注・請求の管理をExcelで行っており、支店ごとにExcelブックが分かれ、営業と総務の間でやり取りしているといいます。担当者からは、「支店ごとにExcelブックが分かれている。ファイルが壊れるリスク」という声のほか、「営業担当が使ってくれるか？総務部が使い切れるか？」という定着への不安も挙がりました。

 

いずれの企業も、まだ本格的な検証や導入を決めた段階ではありません。それでも、拠点や支店、部門ごとに独自のExcelでデータを持ち続ける限り、二重入力の手間やファイル破損のリスク、そして表記ゆれや重複は解消しません。前の章で触れた「正の定義を決める」「クレンジングと名寄せを実施する」といった手順は、こうした現場の負担を減らす土台になります。

Q. マスタデータ管理、MDMとは何ですか。

A. 会社全体で使う取引先や商品などの基本情報を、一貫した品質で維持するための考え方と運用の仕組みです。ツールの導入だけでなく、運用ルールの設計まで含めて初めて機能します。

Q. 表記ゆれと重複登録は、なぜ同時に起きやすいのですか。

A. 表記が統一されていないと、既存データを検索してもヒットしにくくなります。現場の担当者が「探すより新しく登録したほうが早い」と判断してしまうため、新規登録が増え、結果として重複データが積み重なっていきます。

Q. 中小企業でもMDMに取り組む必要はありますか。何から始めればよいですか。

A. 企業の規模にかかわらず、正確な経営判断や業務の効率化のためにMDMは重要です。大がかりなシステム投資は必須ではなく、まずは特定の取引先や稼働中の商品など影響の大きいマスタに絞り、現状の棚卸しと入力ルールの明文化からスモールスタートで始められます。

データを一元管理する狙いと進め方は、データ一元管理を始めるべき理由｜中小企業経営者が押さえるべきメリットと導入ガイドでも紹介しています。

マスタデータ管理、MDMは、取引先や商品などの基本情報を一貫した状態に保つための取り組みです。部門ごとの分散管理は表記ゆれや重複登録を招き、集計ミスや確認作業の増加、経営判断の精度低下につながります。

 

こうした課題を解決するには、正のマスタを定義し、クレンジングと名寄せによってデータを整備するとともに、登録から廃止までを含めた運用ルールを定め、元に戻さない仕組みをつくることが重要です。まずは自社のマスタの現状棚卸しから着手し、データ基盤づくりの第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

 

取引先や商品のマスタが部門ごとに分かれたまま残っている企業は少なくありません。自社のマスタ整備をどこから始めるか、判断する材料が欲しい方に向けた内容です。詳しくは資料請求ページからご請求ください。